Part2　副作用をマネジメントし、患者のQOLを高める薬剤師は“最後の砦”

治療目的によって異なる患者対応

Part.1で触れたように、がん化学療法では、切除不能進行・再発胃がんに対する治療と術後補助化学療法がある。前者では生活の質を落とさないことが重要な目的になるが、後者においては服薬の継続が最も重要になる。すなわち後者では服薬アドヒアランスを低下させない指導に重点を置き、副作用対策が十分に行えることを説明して、患者の過度な不安を払拭し、1年間は継続して服用するよう指導することが大切だ。国立がん研究センター東病院薬剤部の野村久祥氏は「保険薬局で副作用に辛い思いをしている患者さんと遭遇したら、医師に言いにくければ、病院の看護師あるいは薬剤師に患者情報を伝えてほしい」と言う。そうすれば、その情報は医師にも伝わるはずだ。

顧客対応能力に優れた保険薬局薬剤師ができること

副作用の中で患者が辛いと感じる症状の1つは、食欲不振、嘔吐といった消化器症状だ。「治療効果と副作用のバランスを考えるのも薬剤師の役割」と語る野村氏は、「患者の立場に立って、減量や支持療法の提案を積極的に行うことで医師と患者の架け橋になることができ、医師も薬剤師の熱意を理解してくれるのではないか」と考えている。こうしたことの積み重ねにより、薬剤師と医師の信頼関係が深まれば、副作用情報をより聞き取りやすくなる。
副作用について患者が積極的に語ることは少ないかもしれない。そのような時には、薬剤師からの問いかけが重要となる。「一般論だが」と断ったうえで、野村氏は、「高齢者の場合は、1つ1つの副作用名を挙げて、症状の有無を聞き出すクローズド・クエスチョンの方が情報を引き出しやすいでしょう。若年の患者さんには『何か辛いことはありませんか？』といったオープン・クエスチョンの方が有効です」と語る。さらに、「保険薬局の薬剤師は顧客対応能力に優れているはずです。高血圧や糖尿病など慢性疾患の患者に用いるスキルを応用することも考えてみてほしいと思います」と言う。
投与量に関係した副作用では肝機能や腎機能が1つの目安になる。もし、患者から検査値データが得られるなら、その数値から患者との対話をふくらませることができるだろう。血液毒性については病院から患者に提供される資料（薬剤部作成のものが多い）が参考になる。
がん患者の中には、腫瘍縮小効果などをうたった健康食品を利用している患者がいるかもしれない。サプリメントやいわゆる健康食品と抗がん剤の相互作用は不明な点が多いため、野村氏は「サプリメントなどは食品であって医薬品ではありません。患者さんは効果を期待して飲んでいますが、肝機能を悪くするなどよくない副作用を起こすこともあります。身体に悪いというデータも、効果があるという明確なデータもないので、患者さんには摂取しないように指導してほしいと思います」と話す。その際には、患者の心情に配慮し、十分にコミュニケーションをとってアドバイスすることが大切だ。
面分業が進んでいる地域においても、地域の保険薬局ががん化学療法の処方せんを受け付けるケースはそれほど多くくはないかもしれない。患者の多くは治療を受ける病院に近い薬局で調剤してもらうことが多いが、内服抗がん剤が普及するにつれ、市中の保険薬局でもがん化学療法の処方せんを受ける機会が増えてくると見込まれる。
今後は服薬アドヒアランスの向上と副作用モニタリングに保険薬局が介入できる体制の構築が望まれる。「重複処方、相互作用を止められるのは保険薬局だけです。かかりつけ薬剤師がひとりの患者の薬をしっかり管理できる体制が進むことを期待しています」と野村氏が語るように、薬剤師は患者にとって最後の砦である。医薬品の適正使用に関しては医師も細心の注意を払うが、薬の専門家である薬剤師は、副作用をマネジメントして患者のQOLを高めることが期待される。これを忘れずに薬剤師の職能を発揮してほしいと、野村氏は保険薬局の薬剤師にエールを送っている。

1. 国立がん研究センターがん対策情報センター：がん情報サービスがん登録・統計http://ganjoho.jp/reg_stat/statistics/stat/short_pred.html

1. 日本胃癌学会編：胃癌治療ガイドライン医師用2014年5月改訂第4版，金原出版
2. 佐藤温編：胃がん薬物治療Q＆A，ヴァン メディカル，2015年