正確な情報提供で食物アレルギー患者の生活を支援

必要最小限の食物除去で「健康的な」「安心できる」「楽しい」食生活を

前述のとおり、食物アレルギーの治療・管理の原則は、正しい診断に基づいた必要最小限の原因食物の除去である。湘北短期大学生活プロデュース学科准教授で管理栄養士の林典子氏に、「必要最小限の除去」について伺った。
「食べると症状が誘発される原因食物だけを除去することが重要です。食物アレルギーの頻度の多い食物を、『念のため』『心配だから』という理由だけで避けるべきではありません」と話す林氏。保護者の心配や不安や食物アレルゲンに関する誤った知識から、不要な除去を行うケースがみられるが、これは避けるべきだと注意を促す。抗原特異的IgE抗体検査や皮膚プリックテストの結果のみから疑われる原因食物を除去している場合には、必要に応じて専門施設でOFCを受け、症状が誘発されるか確認することが望ましい。
また、林氏は「原因食物であっても、症状が誘発されない“食べられる範囲”までは食べることができます」とも解説する。「食べられる範囲は、患者さんごとに異なります。そのため、OFCなどで症状が誘発されない量を確認します」。ここで判明した食べられる範囲の中で、自宅で原因食物を食べるよう医師が指示する。食べられる範囲でも、患者の体調不良時や運動などに伴いアレルギー症状が誘発される可能性があるので医師の指示に従って慎重に試していくことになる。
さらに、誤食を防ぐ情報として、加工食品のアレルギー表示として表示義務がある特定原材料7品目（卵、乳、小麦、えび、かに、そば、落花生）と、表示が推奨されている20品目（あわび、いか、いくら、オレンジ、カシューナッツ、キウイフルーツ、牛肉、くるみ、ごま、さけ、さば、大豆、鶏肉、バナナ、豚肉、まつたけ、もも、やまいも、りんご、ゼラチン）の説明や、外食などでの食品の選び方、生活の中での原因抗原への接触や混入に対する注意点などを指導する。
海老澤氏は「小麦の安全摂取可能量が分かっても、市販の食品にどれくらいの量の小麦が含まれているかなど、われわれ医師では十分なアドバイスができませんので、専門知識をもった管理栄養士に担当してもらっています」と話す。ただ、もちろんどの施設にも食物アレルギーの専門知識をもった管理栄養士がいるとは限らない。そのような状況でも適切な栄養食事指導が行えるように、食物アレルギー研究会では海老澤氏を中心に「食物アレルギーの栄養食事指導の手引き2017」を作成し、また、実際の栄養食事指導についてのQ&Aの情報を食物アレルギー研究会のHPに公開している。