2023年8月18日～20日、第23回JAPANドラッグストアショーが開催された。ここでは薬剤師業務にも関わる受診勧奨をテーマにした岸田直樹氏による特別講演「セルフケア、セルフメディケーション推進のための臨床推論に基づく受診勧奨への期待」を紹介する。
高齢化と医療費抑制、医師の働き方改革にも通じる受診勧奨
受診勧奨は、高齢化とそれに伴う医療費、さらに医師の働き方改革といった課題の鍵になると岸田氏は説く。
折しも当ドラッグストアショー開催期間中に、2022年5月、当時神戸市の病院に勤務していた医師が自死した件が労災認定された。長時間労働による精神疾患発症が原因とされている。医師の働き方改革により、2024年4月から基本的に一般勤務医の時間外・休日労働時間の上限は960時間／年（例外では1,860時間／年）となる。岸田氏は患者でごった返す医療機関に疑問を呈し、厚生労働省が推進する「上手な医療のかかり方」の根底には医師の働き方改革も関わると指摘する。かかりつけ医を持つほか、セルフケアと受診勧奨の推進は、日々、現場で尽力する医療者を守ることだと訴える。
臨床推論は医療者間を繋ぐツール
適切な受診勧奨には、臨床推論が重要な役割を担う。岸田氏は、臨床推論を「患者さんの抱える臨床的問題を解決する際に、自分でどのように考え、アプローチするかというものの考え方であり、①情報収集、②引き出した情報をもとにアセスメント、③アセスメントした情報の伝達、の３つのプロセスからなる」と解説する。
さらに自身が実施した臨床推論は、どのような情報をもとにその考えに至ったかを医師など他の医療者にも伝達、共有することになる。岸田氏は「臨床推論は医療者同士のコミュニケーションツール」として、患者の状況を的確に伝達し、医療者間を繋げるツールと認識してほしいという。ただし、いきなり臨床推論は難しいこともあるため、まずはセルフケア可能な疾患について危険な兆候（レッドフラッグサイン）を見逃さないよう知っておくことが重要だとした。
