厚生労働省の2014年の調査によると国内のうつ病の患者数は約73万人と推計され、医療機関にかかっていない潜在的な患者は230万人にも上るという報告もある。うつ傾向の状態を放置して症状が悪化したり、治療が長期化したりするのを防ぐためには早期発見・治療が重要だ。2017年5月17日に開催されたプレスセミナー「伝えたい 身体や精神の不調、ひとくくりにできないうつ症状」（塩野義製薬主催）では、うつ病の早期スクリーニングを目指す専門医と一般内科医がその取り組みについて講演した。
うつ傾向がある人の9割診断・治療を受けていない
塩野義製薬が2016年、一般を対象に行ったインターネット調査で、身体的あるいは精神的不調を訴え、うつ傾向のある人の9割はうつ病の診断・治療を受けていないことがわかった。また、その半数はかかりつけの一般内科医がいたが、患者側に心身の不調について相談する意向があっても、実際に相談したのは1割という。
うつ傾向のある人は「疲労倦怠感」「肩、腰、頸の痛み」「頭痛」などの身体的な不調や、「重い感じ」「不安」「話や本の内容が入ってこない」などの精神的な不調を訴える割合が高いことも明らかになった。さらに、不眠症、慢性頭痛、過敏性腸症候群の患者では7割〜8割にうつ傾向が見られた。
心身の不調を長期間放置していると症状が悪化し、治療も長引くことになる。うつ病の再発を繰り返し、自殺念慮に苛まれることもある。うつ病の重症化を防ぐためにはうつ傾向が見られた時点で迅速な診断・治療が重要になる。藤田保健衛生大学医学部精神神経科学講座教授の内藤宏氏はアンケート調査結果を受けて、「患者のうつ病の症状や自殺の徴候にいち早く気付き、適切な対処を行って、専門の相談機関へつなぐことができるかかりつけ医に、うつ病のゲートキーパー（門番）としての役割を期待したい」と述べている。
愛知県では2006年から産業医や内科医（かかりつけ医）と
