地震発生から約10分で災害対策本部を設置

4月14日21時26分、熊本県熊本地方を震源とする、最大震度7の地震が発生した。その後、16日の本震を含め震度6弱を超える揺れが複数回に渡って起き、死者161名、重傷者1,087名、約8,000棟が全壊する被害を出した。
済生会熊本病院は熊本市南区に位置し、震度6弱の地震に襲われた。棚が倒れ、物が散乱する中、スタッフは家族の安全を確認するとすぐに集合し、約10分後には院内に災害対策本部を立ち上げた。リーダーの指示のもと、地震から30分後には1階の正面玄関にトリアージブースを設置し、多職種が連携して搬送されてくる患者を迅速にトリアージした。
済生会熊本病院が位置する熊本医療圏域では、同病院をはじめ熊本赤十字病院、熊本医療センターなど6つの基幹病院が救急搬送を受け入れていた。熊本市の救急搬送件数を見ると、最初の揺れがあった4月14日を境に通常の2倍以上となり、本震が発生した4月16日は250件近くに増えている。中でも済生会熊本病院はもっとも多い1日100件を受け入れているが、これは、全体の1/4を担っていた熊本市民病院が本震後に機能停止したことで、残りの医療機関がより多くの患者を受け入れざるを得なくなったことも背景にある。
済生会熊本病院では地震発生から1週間で約1,000件の救急患者を受け入れ、その後も、5月の大型連休までは救急患者が途切れることはなかった。
災害時の患者対応について同病院副院長の西徹氏は、①断ることなく受け入れ続ける、②しかし、状況に応じてできることとできないことがある、③受け入れた後は治療もしくは搬送（広域搬送）する、の3点を挙げる。実際、対応できないと判断した14人の患者を長崎大学病院などに救急ヘリで搬送している。

棚が倒れ、物が散乱した倉庫内の様子

トリアージブースで患者をトリアージするスタッフ

西 徹氏 提供

ドクターヘリによる広域搬送の様子

西 徹氏 提供

日常業務の継続と緊急時の対応　命に関わる治療の継続は必須

災害発生時には、限られた人員の中で日常業務に加えて災害時の業務に対応しなければならない。西氏は「外来は状況によっては停止もやむを得ませんが、がんの手術や放射線治療、化学療法や透析はいずれも命に関わる治療ですから、長期間の停止は許されません。入院患者のケアの継続と食事の提供も必須です」と話す。同病院では4月15日には他院の透析患者の受け入れを開始し、損傷した化学療法室は地震発生から6日後に復旧している。
災害時に生じる業務として、西氏は、①救急病院としての業務、②避難所としての業務（一般・スタッフと家族）、③災害派遣医療チーム（DMAT）等の派遣、④周辺医療施設のサポート（物資・人）、⑤周辺避難所のサポート、⑥災害対策本部業務（インフラ管理など）、の6つを挙げる。
とくに救急病院の役割は重要だが、救急搬送された患者の状況をみると、地震の直後は外傷が多く、その後は肺塞栓や静脈血栓症の患者が目立っている。車中での避難生活など体を動かせない状況が続いたことが原因だったため、